【広島】「昨年末の社内旅行でドライバーらには趣旨を説明した」と大森才喜社長（大森運送、広島県呉市）。
2月から取り組み始めた「ドライバー会議」は経営側だけでなく、管理者も不在で進行させるのが狙い。月1回、各拠点で一斉実施するもので全員参加が原則だ。

当日に遠方へトラックを走らせているドライバーの場合、最寄りの営業拠点で行われる会議に参加するというイレギュラーな形も可能らしいが、それが拠点間の連携を一段と高めるとの期待もある。「リーダー役のドライバーが中心となってミーティングを進め、会社の方針なども伝える一方、そこで出た現場の声は責任者が集う幹部会議に反映させたい」（社長）という。
同社は現在、重量物輸送をメーンに大型トラック、トレーラおよそ80台を全国8拠点で保有する。「燃料コストの削減や環境保全、事故抑止といった運送事業者サイドの狙いに加え、近年は安全・確実に輸送するという結果だけにとどまらず、そのプロセスを的確に把握することが求められる」と大森栄作副社長。
「車両位置の把握など、その時点で機能的に進んでいたと感じた」（副社長）との理由もあって4年ほど前に、トワード物流（佐賀県）が開発・販売する「トラサム」を滋賀営業所に所属する5台に採用。その後は「常に追加投入も考えてきたが、はじき出されたデータを管理し、それを業務に反映させる体制が構築されていなかった」（副社長）と、昨春公募のEMS普及事業を活用するなど積極投資の路線に切り替え始めた。
日産車には「UDテレマティクス」（35台）を搭載する一方、いすゞ車には「みまもりくん」（5台）を導入。「デジタコには多くの製品があるが、解析ソフトが不要で、どの拠点からもリアルタイムに車両の運行状況が把握できる面を重視した。コスト面の負担感が軽いのも採用の決め手となった」と副社長。
現在は大型トラックとトレーラでの活用を進めているが、今後は代替えに合わせて4ｔ車も含めた全車両に導入する考え。
また、乗務員の働く環境を整えるため、10台にエアヒーター（ベバスト社製）を試験的に活用。「ドライバーにはアイドリング・ストップの意識付けを求めている。最初からアレコレと注文しても無理がある。安全と環境は避けて通れないテーマとなっているだけに、現場と会社が一丸となって一歩ずつ上をめざしたい」（社長）と話している。

大森栄作副社長（左）と大森才喜社長