タカラスタンダード（渡辺岳夫社長、大阪市）は４月１０日、滋賀物流センターで運送会社全体会議を開催した。
　増加した物量に対応する体制づくりを進める同センターでは、構内作業の効率化と積み込み時間短縮が課題となっていた。そこで、昨年度から早稲田大学の吉本一穂教授を招き、「攻めの５Ｓ（整理、整頓、清掃、清潔、しつけ）活動」などを展開している。
　２６年度は、荷役人員を増員したほか、構内のレイアウトを変更するなど効率化を図り、積み込み時間の大幅な短縮に成功した。高橋健一センター長は、「積み込み終了時間を見ると、前年比で大型車両では平均１時間４分、戸配の２トン車は２時間３４分も早く積み終えることができた」と成果を振り返る。

　構内作業受託事業者を代表し、テクニカルニッポンの野呂健介所長が「攻めの５Ｓ活動」について発表。今年度も物流事業者が主体の活動を展開し、物流品質向上と効率化に継続して取り組んでいくとした。
　また、新たな取り組みとして積載効率を向上させるため「１台で様々な現場に配送できる運送事業者の育成」「繁閑の波動を抑え物量の平準化を目指す」などを掲げたほか、片荷の車両にグループ内の荷物を付けるなど、ラウンド配送を導入し、効率と運賃、双方を確実に追う方針を示した。
　「これらの取り組みで物流事業者との関係を良好に保ち車両確保にもつなげたい」と同センター長は言い、「５Ｓ活動などの取り組みは今年度からが本番。センターに関わる皆が一丸となり、一層の効率化を目指していく」と意気込む。
　さらに、同日、サイバーダインから担当者を招き、作業支援用装着型ロボット（ＨＡＬ）の体験会を実施した。今後、同社では関東物流センターを皮切りに各センターに順次導入を予定している。「作業支援用ロボットは、将来的な労働力不足を補い、効率的なセンター運営を継続するツール」と位置付ける。
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