ジャパン・トゥエンティワン（岸本賢和社長、愛知県豊橋市）が販売するモービルアイ社（イスラエル）の側方衝突警報装置「モービルアイ・シールドプラス」が保安基準の改正により、幅広い車種での取り付けが可能になったことから、大型車への販売拡大を推進している。

「モービルアイ・シールドプラス」は、同社がマスターディストリビューターとして、２０１１年から販売している衝突防止補助システムをベースに開発されたもので、右左折時の巻き込みを防止する、後付け可能な側方衝突警報システムだ。

岸本社長は、「大型車両と道路利用者との事故の多くは車両周囲の死角が原因で起きている」とし、「シールドプラスは、車両後方に装着したスマートカメラが大型車両特有の死角を常にモニターして警報を出すので、前輪付近での歩行者や自転車との接触事故を未然に防ぐことができる」としている。

バスは車両の形状から大型車でも取り付けることができたので、バス会社への導入は行われていた。だが、大型トラックはこれまで、車幅の規制が通っていなかったので、運送会社の導入はできなかった。保安基準が改正された今も、箱車以外のホロ車や平車などは装置を取り付ける場所がないため、改良の余地はあるとしている。

シールドプラスの性能については、イギリスで市内を走っている赤いバスに導入したところ、死角巻き込み事故を含む交通事故が３割削減した。日本でも、１年前に路線バス会社で「シールドプラス」の導入が始まっており、事故防止効果が期待されている。
「モービルアイの導入効果で、ヒヤリハットをその場で警報し事故を未然に防ぐ『瞬間効果』、運転の癖を矯正し、ヒヤリハットの頻度を下げる『学習効果』、数値に基づく客観的な評価と指導を行い、安全運転への高い意識と行動を育む『指導効果』の３つの効果があることが確認されているが、シールドプラスにも同様の効果が期待できる」としており、事故防止はもとより、安全運転に対する意識を高めることができる。

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