アクモホールディングス（埼玉県川口市）は、電池のいらない非常灯「アクモキャンドル」を販売している。
　同製品は、水に浸けるだけで即座に点灯を開始。暗くなってきたら、再度水に浸すと明るさが復活。１週間以上点灯し続ける。
　内部構造は銅板、炭素シート、紙、マグネシウム板を組み合わせるだけという非常にシンプルなもの。鈴木進社長は、「炭素の構造にポイントがある」と明かし、「はじめは『本当につくのか』と信じてもらえなかった」と開発当時を述懐する。

　未使用であれば、約５年という長期にわたる保管が可能。「『いざという時に電池が切れていてつかない』という、懐中電灯のような心配もない」と同社長。防災用品の中に一つ入れておけば、災害時に、電気の復旧までに必要な最低限の光と避難時の安全確保に大いに役立つ。
　液体の種類は問わず、唾液でも点灯可能だ。有害物質を含まないため、焼却処分が可能。また、マグネシウムは肥料として循環させることもできるという。
　同社長は、同製品へのトラックへの搭載を促す。「災害時のドライバー自身の安全確保はもちろん、周囲の人を助けることにもつながる」。
　また、同技術を応用した非常用発電機「ＭＧ（マグネシウム）発電」も展開。塩水を入れるだけで、スマホを３０台フル充電できるパワーを持つ。
　同社長は、「震災以降、非常用バッテリーを用意する会社も増えてきているが、それらはあくまで、何らかのエネルギーを必要とする二次電池でしかない。充電は電気があるからこそできること」と指摘。その上で、「自分で発電のできる一次電池にこそ目を向けるべき」とし、同製品の優位性を訴える。
　フィリピンやバングラディシュ、ベトナム、スリランカをはじめ、世界各国の工場で生産。雇用創出と、電気のない地域への明かりの供給という二つの意味で貢献を果たしている。「電気のないところを明るくしたい」という思いが、同社長を突き動かしている。
　行政を中心に、日本でも「アクモキャンドル」の普及が進む。シールを貼り、イベントなどのノベルティとしての活用も。定価は１個６８０円。