住友ゴム工業（山本悟社長）は１２月１６日、社長会見を開いた。

会見で山本社長は、中期計画を振り返り、対象約１０事業のうち６事業にめどがついたことを明かした。

なかでも、２０２４年１１月に生産を終了した米国タイヤ製造子会社の今後の動向について、解散し、アジア他グループ工場へ振替えることで、振替増による収益効果が見込めると話した。

成長事業の基盤づくりでは、路面状態に合わせ適した性能に変化するシンクロウェザーやシンクロウェザーに使われるアクティブトレッド技術、タイヤを含めた車両の故障予知サービスのセンシングコアの事業化について述べ、シンクロウェザータイヤは10月の発売以来、順調に売り上げを伸ばしていることを報告。

山本社長は２０２５年の抱負として、構造改革対象事業についてめどを立たせ、中期計画の前倒し目標達成を目指すとし、アクティブトレッド技術の進化やタイヤから得られるデータの活用、センシングコア事業などを通し、ものづくり企業として競争力を強化していくと述べた。

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