日本物流学会北海道支部、北海道運輸交通研究センターは２月１５日、「暮らしと貨物輸送〜貨物輸送とリダンダンシー」と題するシンポジウムを開催。ＪＲ貨物、鉄道貨物協会北海道支部、北海道通運業連盟が後援した。
　北海商科大学の佐藤馨一教授がコーディネーターとなり、日本物流学会北海道支部の千葉博正支部長（札幌大学大学院教授）、日本通運札幌支店北海道営業本部の大谷知直次長、王子物流企画業務本部苫小牧事業所の宮野伸司所長が、大震災時の物流の状況について報告したほか、北海道新幹線による道内物流への影響について話し合った。

　佐藤教授は「青函トンネルにおける北海道新幹線と貨物列車との共用問題について、解決策を今から考えていかなければ、20年後にどうしようもない事態を迎える。北海道は道外と陸路でつながっておらず、鉄道貨物の輸送シェアが３割以上を占めている。新幹線によって本数が減らされる可能性がある。強い物流構造について考えていきたい」と問題提起した。
　大谷氏は「トレイン・オン・トレインは良いアイデアだと思うが、ボーディングヤードをどこに置くかという課題が出てくる。北海道発着の貨物は人口とともに減少が予想されるので、輸送モードの検討は将来的な課題となる。鉄道貨物の代替えとして、海上ルートの拡充を考えなければならない」との認識を示した。
　宮野氏は「道内の鉄道貨物のルートは太平洋側がメーンとなっているが、裏のルートの活用が重要になるのではないか」と述べた。
　千葉教授は、「トレイン・オン・トレインは費用負担が膨大になり、実用化は厳しい」とし、欧州などで実用化されている軌間に合わせて車輪の左右間隔を変えることができる「フリーゲージ・トレイン」を貨物車両に採用し、新幹線の軌道を走らせる案について検討が必要と述べた。「フリーゲージ・トレインは魅力的な施策。在来線より１２４kmも走行距離が短縮でき、その分、料金も安くなる。時間も５時間半短縮となる。従来の貨物鉄道のルートではどうにもできない道内の活火山噴火のリスクにも対応できる」と紹介し、シベリア鉄道との連携も視野に入れ、欧州までの「定時性の高い次世代の物流ルート」が構築できる可能性を示唆した。