多くの運送事業者が燃料高騰に悩む中、あらためて化石燃料以外の車社会の可能性に目を転じると「電気トラック」など新たな車両の登場に気がつく。「電気トラック」は今後、実用化に近づいていくだろうか。最近の事例を探した。
　エンジン音のない、モーター音とタイヤの走行音だけで静かに走る電気自動車は、環境を重んじる会社や団体などで導入されている。そうした中、トラックの電気自動車も様々な企業で導入実験が始まっている。
　５月９日には、横浜市で生活協同組合ユーコープが宅配事業「おうちＣＯ―ＯＰ」で電気トラックの配送実験を開始。日産自動車が進める電気自動車実用化に向けた実証実験に協力する取り組みで、モニター車として「ｅーＮＴ４００テストトラック（１.５トン車）」を借り受けて、実際の配送に使用している。７月１２日までの３か月間で、組合員宅への商品配達を行う。稼働は月曜から金曜までの週５日で、横浜市中区・保土ヶ谷区・西区・神奈川区を回る５つのコースを受け持つ。毎日の平均配達件数は３８件で、積載量は１トン、平均走行距離は約２０～３０キロになる。運んでいるのは食料品が主だが、生協の配達では保冷品は蓄冷剤で温度管理して届けるので荷室内は常温だという。

　ユーコープ広報によると、充電は「営業用乗用車を電気自動車にしており、そのために使っていた新山下センターの充電設備を使って実験を行っている」。さらに、テストトラックの走行可能距離は３０キロ以上あり、現在まで特に支障もなく使用できているという。この配送実験の結果は、電気トラックの将来的な実用化のための基礎資料として使われる。
　西濃運輸でも、５月下旬から日野自動車との協力で小型の電気トラックを集配業務に使用する実証運行を開始している。こちらは日野が開発した１トン積み超低床ＥＶトラックにドライバンを架装したもの。同社深川支店（東京都江東区）で１台を、今後１年間で実証運行していく。拠点には急速充電器を設置し、高い頻度で急速充電をしながら運用方法について検証する。
　こうした電気自動車や電気トラックの場合は、充電設備などインフラが十分ではないのが実情だ。固定されたルートで事前に走行距離がわかり、充電設備のある場所まで戻ってこられないと事業用では使えない。ＣＮＧ車の場合は、インフラ整備について、もう少し活発な議論があったようだが、電気トラックは一部の事業者だけでまだ本格的議論には至っていないように感じる。
　以前、神ト協が「１０年後の物流業界」をテーマにした研究を冊子にまとめたことがある。そこで重要視したのは、１０年後を見通した経営を運送事業者がしているかという点だ。環境問題が盛んに報道されはじめて１０年後には、トラックの排ガス規制と言う課題に直面したことを、その研究では振り返っていた。乗用車では電気自動車が少しずつ現実的なものになってきているが、１０年後、運送業界で活躍する車両は電気トラックになっているだろうか。運送業の未来を考えた取り組みが期待される。