大型台風や豪雨などの異常気象による災害対策も重要になっている現在、例えば、台風ではトラックの横転や河川の氾濫など、ドライバーの生命にも関わるような場面が想定される。ただ、中小の運送事業者の場合はＢＣＰ（事業継続計画）などもなく、経営者の経験で対応している場合がある。神奈川県のある事業者は、そうした経験による対応を見直すようにしているという。
　「これまでは大雪や大雨の中でも荷物を届けることで、プロの運送事業者としての誇りを持ってきた」と同事業者。昔、大雪の中トラックを走らせて荷物を届けた時にかけられた感謝の声が、運送事業を始めるきっかけにもなったという。

　しかし、最近の異常気象では災害をもたらすような天候もあり、誇りや心意気だけではなく、事前に対応しておくようにしている。
　同事業者の場合は、荷主に説明して理解を求め、「無理をして指定時刻に届けなくてもいい」と、事前に認めてもらっているという。通行止めなどの場合は、遠回りのルートを設定し、２人乗車で運賃も特別に設定することもあるという。
　「昔は台風などの予報が月曜日に出ていたら、前もって土日にトラックを出発しておくなどの対応をしていたが、今は労働時間の規制もあって、そうした対応はできなくなった。遅れが予想される場合には荷主と綿密に連絡して最善を尽くす」という。
　特に同社の場合は、大型ウイング車が主流であるため、荷下ろし先にも対応を検討してもらう。豪雨の中でウイングを開ければ荷物が水濡れになるなどの問題があり、荷主との事前の相談を大切にしている。
　従来は社長の経験を元に無理をしてでも対応することがあったが、現在は事故につながる心配もあるので「日ごろから荷主とのコミュニケーションを大切にして、事前に最善策を取るようにしている」という。