栗林商船（栗林宏𠮷社長、東京都千代田区）はこのほど、運航船舶を従来の５隻から６隻体制に増強。増便により、大阪港への寄港は週５便となる。海上モーダルシフトのニーズに応えるほか、トラックドライバー不足問題の解消、トラックから排出されるＣＯ２排出量削減など、顕在化している社会課題の解決をサポートする考え。

今回の増便により、大阪港をはじめとする主要港への寄港回数が増える。東京港～大阪港や、同社が唯一のＲＯＲＯ船事業者である仙台港～大阪港などの主要都市間の輸送利便性を向上させる。

同社の２０２４年度の定期運航率は９８.７８％で、悪天候や災害による陸路や鉄道が遮断された場合のＢＣＰ対策の強化としても有効だ。

また、トラックドライバーの長時間労働抑制やドライバー不足への対応も図る。東京～大阪間の陸送では、同社のＲＯＲＯ船を用いた海陸一貫輸送への転換により、ドライバーの運転時間を３時間にまで短縮できる。

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