かつてのバブル景気時には、物流業界では規制緩和とともに荷物の大型化に加え、海外からの輸入貨物なども増加。このため、増トン車やトレーラなどトラックも大型化が進んだ。しかし、景気の低迷や物量の減少などで、今では車両の小型化が進み始めているようだ。

　大阪府岸和田市で建設資材や重機を輸送する運送会社では、これまで４トン以下の車両は少なく、増トン車や８トン車など大型車両を十数台保有していた。だが、昨今の景気低迷で仕事が激減。さらに荷物が小型化していることから、経費がより多くかかる大型から小型車両へのシフトを計画している。

　同社はこれまで、８トン車で１社の荷主からの配送がほとんどだった。景気の低迷で、今では１社で１トンから２?と小口化しており、４トン、８トン車を用意してもトン数だけの運賃しかもらえないことから、赤字経営に陥っている。荷主に積み合わせなどの提案で巻き返しを検討しているが、提案を受け入れてもらえず、自社車両を小型化してコストを削減し、利益率向上を図ろうとしている。

　同社社長は「２トン車、４トン車をメーンとすることを検討しており、現在、中古の２トン車を購入して、配送に適合するか確かめている」と説明。

　さらに「大型だと経費が多くかかり、人件費も高い。２トン車なら比較的人件費も維持費も少なく、利益率が高まるのではと思っている。大型車で80万円（地場輸送）の売り上げでも、経費を考えれば利益は数万円残ればいいところ。２トン車であれば、例え売り上げが50万円であっても経費は大型車の３分の１程度で済む。さらに、大型より４トン、２トンであれば荷主の小口荷物にも対応できる」と話す。

　また、同堺市で青果物や雑貨などをトレーラで輸送する運送会社も、「２トン車の冷蔵輸送の依頼があり、午前中１便だけで運賃は数千円。しかし、こういった輸送が１日に３、４便になれば１日の売り上げも３万円程度になり、１か月にすれば60万円以上となる」とし、「トレーラで１か月１００万、１２０万円の売り上げでは、維持費などを考えれば10万円も残らないのが現状。２トン車であれば、食品なら24時間稼働を前提でドライバーを交代で稼働させることにより、１台の車両を２人で稼働することで経費も２分の１。売り上げは２倍にはならないが、利益は確実に残るはず」とメリットを挙げる。（佐藤弘行）