企業には社会への貢献やコンプライアンス順守など、さまざまなものが求められるが、近年では「企業が従業員の健康に配慮することによって、経営面で大きな成果が期待できる」という考えが少しずつ認知され、実践している企業が増えている。トラック運送業界でも野球チームが結成されるなどの動きが見られ、従業員の健康管理は生産性の向上、企業イメージの向上のほか、コミュニケーション向上などの効果があり、かつ企業におけるリスクマネジメントとしても重要だ。経営者の指導のもと、健康管理を組織戦略として展開することが、これから運送事業者にも求められる。会社を挙げて健康管理を実践する企業の例を挙げ、運送事業者に今後求められるものは何かを考えてみた。

　トラックをはじめ自動車部品を扱う山中商会（京都市伏見区）では、山中眞吾社長が率先して健康を呼びかけている。社内にジムが設置され、積極的にスポーツを楽しむ社風があり、若手が活躍していることで有名な企業でもある。

　先月、京都府宇治市の山城総合運動公園で行われた「第４回宇治・太陽が丘スイートリレーマラソン」では、同社のＡチームが５１８チーム中５位入賞を果たした。同社からは４チーム35人（応援含む）が参加し、社員の団結力を再確認したという。

（詳しい内容は、物流ウィークリー5月16日号に掲載しております）