英語の社内公用語化
大企業が相次いで英語を「社内公用語」にするというニュースが報じられました。
大学院などでも英語で講義を行うケースが増えています。
サプライチェーンの中で英語情報をいかにストレスなく使いこなして英語で情報共有を徹底させていくかということも今後、大きくクローズアップされてくるように思えます。
物流企業の意思決定
意思決定をきちんと行うには十分な情報やデータとそれを分析、理解する能力が必要になります。
ただし、情報が集まるところに意思決定の権限があるとは限りません。
物流現場にはさまざまな情報が集中しますが、意思決定の実権はトップマネジメントにより行われるということが多いはずです。
現場に集まる情報をいかに効率的、効果的に収集し、それをデータとして生かし、迅速かつ正確な意思決定につなげていくことができるかどうかが経営のかじ取りを行うにあたって、きわめて重要になってくるといえるでしょう。