人事考課の評価項目の数は、できるだけ少ない方がよいでしょう。できれば、三つでよいと思います。たとえ多くても、五つまでが適正ではないでしょうか。定性評価と定量評価の両方がある場合でも、各三つから五つで十分です。

　なぜなら、評価項目は考課対象者にとって、行動指針であるべきだからです。「これをちゃんとできれば、評価しますよ」という項目なのだから、まさに行動指針なのです。行動指針は日々常々、意識されなければ意味がありません。少ない数にして、覚えやすくすべきなのです。１０個も２０個も評価項目があっては、日々意識することは、実質不可能でしょう。
　例えば、Ｓ運送社では、ドライバーの評価項目として、「あいさつ」「身だしなみ」「洗車の状況」の三つだけを掲げています。それらを、それぞれＳ・Ａ・Ｂ・Ｃの４段階で評価しています。現段階で、これら３項目の徹底のみを求めているのです。その背景には、「これらの項目が徹底されるようになれば、会社全体の業務品質が上がるだろう」という思惑があります。そして実際に、これらが徹底されるようになれば、項目を新しくするつもりです。
　多くの企業は、一度評価項目を作ると、何年も変えずにそれを使います。しかし本来は、戦略・戦術の転換や組織の成長に合わせて、どんどん変えていくべきなのです。また逆に、項目数が少ないと、徹底が図りやすいため、組織はどんどん成長し、項目を変えざるを得なくなるはずです。
（株式会社船井総合研究所・橋本直行）
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※記事は12年7月の記事執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります。