矢野経済研究所は２１日、ディーゼル車に焦点を絞り、新車に標準装備される排ガス後処理システムの国内市場の調査・研究結果を発表した。
　同調査は、主要大型車メーカーや排ガスシステム関連企業、関連団体を対象に、ヒアリング調査を基本として０４年１２月から０５年４月まで行われた。
　これによると、国内トラックの新車市場は減少傾向にあるものの、排ガス後処理システム装着は増加しており、０９年にはＤＰＦ装着率は１００％に達する。
　また、尿素ＳＣＲシステムは大型車を中心に本格的に普及する。国内ＤＰＦ市場は１０年に６２０億円規模になり、尿素ＳＣＲシステムは３５０億円規模になる見通し。
　０５年規制適合の排ガス後処理システムは、大量ＥＧＲ+ＤＰＦか、ＰＭ低排出エンジン+尿素ＳＣＲの２つのグループに分かれるが、メーカー各社の技術戦略は長期的には同一方向に向かう見通しで、また１０年にはＤＰＦ+尿素ＳＣＲシステムへ収まる可能性もある。
　燃費重視型開発は、ディーゼル市場において最重要課題ではあるものの、燃費に悪影響を与えないシステム実用化のなかで、制御方法ならびにインフラ整備の問題をどう克服するかが課題となっている。
　京都議定書の発効により、運輸部門でディーゼル車の積極活用を促進する動きが見られ、１０年以降にはクリーンディーゼル車が活躍する可能性もあり、地球温暖化への貢献が期待されている。