ＰＣやスマートフォンなどを使ったネットを介するデジタル面接の利用者は、２０１９年卒業の新卒者だけでも９万人と予測されている。ネット面接は最新技術をいち早く採り入れているという求人ＰＲへの効果が期待されているほか、遠方の求職者の交通費の削減、自社の面接担当者の時間確保に貢献し、求人費用の削減にも効果が見られている。今回は世界の著名企業７００社以上で採用されている映像と文書回答を活用したデジタル面接プラットフォームＨｉｒｅＶｕｅの日本総代理店タレンタ（田中義紀社長、東京都渋谷区）に、デジタル面接について話を聞くことができた。

同社ＣＦＯでもある中村究専務は「ＨｉｒｅＶｕｅはリアルタイムのデジタル面接を可能としているが、求職者から送られてくる録画動画を利用した面接も可能。動画を社内で共有しながら採用予定者を吟味する用途にも適している。２次面接以降の担当者にも動画を見てもらえば情報共有も簡単にできる」と話す。ＨｉｒｅＶｕｅは、どの人間が、どの求職者に、どういった評価を下したのかをグラフ化することも可能。また他にも個々の担当者に応じた得点の重要性や、質問に応じた得点の比重も設定できるため、目的に応じた細やかな評価をグラフで一覧できる形となる。

また映像を通じたデジタル面接の利点は、これだけではない。ＨｉｒｅＶｕｅでは質問を企業側が提供した映像で行うことができるので、特定のシチュエーションを映像で提示し、「この場面での、あなたの回答を教えてください」といった質問を制限時間付きで行うこともできる。

こうした面接動画の録画は、やり直し回数を設定することも可能で、またスマートフォンで録画した際に、電話などで中断してしまった時も回答動画の送信を決定するまでは最初からやり直せる。そのため求職者は隙間時間で回答動画を作ることができる。

ＨｉｒｅＶｕｅの機能は、これだけに留まらない。現在はＡＩによる求職者の診断機能がついており、回答の内容、表情やイントネーションの様子などから、過去に活躍した人材との回答一致率を算出してくれる。過去の人材データは自社のものを参考にできるが、他にも自社の利用データを匿名で提出することを条件に、既に蓄積されている全体のデータを参考とすることもできる。これによりビッグデータを持たない企業であっても全体の中から「離職率の低い人材」「事故率の低い人材」との一致率を検出することができる。

中村専務は「過去に比べ、今は多くの方がスマートフォンを持つようになった。こうしたデジタル面接が、より利用しやすい環境ができつつあるのでは」と話している。

ＨｉｒｅＶｕｅはＰＣの専用サイトかスマートフォンの専用アプリの利用も可能だ。無料で実際のデジタル面接を体験することもできる。

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