昨秋から急激に景気が落ち込んだことで、現在、一部の運送会社はドライバーの賃金を大幅にカットしているようだ。
　大阪・泉州地域で、個人償却制度で大型トラックを運行させているドライバーは、2月に入って大幅に仕事が減少。10日現在で20万円程度しか稼げておらず、「今月は50万円にも届かないかもしれない」と深刻な表情で語る。

　同ドライバーは個人償却を始めて約15年が経過。3年前に環境規制に伴って新車を購入し、1か月に車両費を26万円程度支払っている。また、燃料費も昨夏までの価格高騰で、ここ数年、仕事があっても経費増で利益はなかなか出ておらず、貯えもほとんどない状況。加えて今回の大不況で、「ドライバーとしての生活が続けられるか」との不安を抱いている。
　近畿圏内で雑貨を輸送し、約150万円を売り上げた時期もあったが、今年1月は100万円に及ばず、2月に入って10日が経過しても20万円程度で、「先行きが見えない深刻な状況」という。
　海上コンテナを輸送するドライバーも、今回の不況で大きなダメージを受けており、大型トレーラで給与が17万円といった話もある。
　しかし、鋼材輸送を手がけるある運送会社は、売り上げは大型トレーラで100万円以下ではあるが、ドライバーにはこれまで通り給与を50万円支給している。毎月1人当たり30万円程度の持ち出しになっているが、同社社長は、「これまで好景気だった時、ドライバーは文句一つ言わず一生懸命に業務を行ってくれた。そのおかげで当社も大幅な利益を残せたことから、この利益を少しずつドライバーに返せればと考え、限界が来るまで賃金カットは避けたい」と話す。（佐藤弘行記者）