企業の終身雇用が当たり前ではなくなりつつある近年、元社員を再雇用し良好な関係を続けようとする企業が増えている。

一方、離職者は企業のネガティブな情報を発信することもあるため、その点にも注意しなければならない。

　人材系シンクタンクが離職経験のある社会人にアンケート調査したところ、離職した企業への再入社を希望した人はわずか約８％で、７割が希望しない結果となった。昨年１２月、全国の２０歳から５９歳未満の、正社員として離職経験のある人と、再入社経験のある人を対象に実施した。

　離職した企業への再入社意向についても聞いたところ、希望した人はわずか８.３％で、希望しない人が７割を超えた。実際に過去５年間に再入社した人も、２.１％にとどまった。離職者に「元勤務先に再入社できる制度はあったか」と聞くと、「公式な制度があった」と回答した人は８.６％のみだった。また、実際に再入社した人に、そのルートについて聞くと、７５.７％が「人づて・非公式なもの」を挙げていた。

　最近は、企業と元社員をつなぐＯＢ会のようなコミュニティも見直されている。これまでも再雇用制度やジョブリターン制度などの、退職した社員を再雇用する制度はあったが、そのほとんどは結婚、出産、育児、介護などのやむを得ない理由に限られていることが多く、転職が含まれることはあまりなかった。

　再入社制度があれば、他社で経験を積み、さらに技術や知識に磨きをかけた社員を再度雇用することができる。また、再雇用の場合は、採用後のイメージが付きやすく、非常に高いパフォーマンスを発揮してくれる可能性が高い。

　一方、課題としてはポジションや給与面の処遇に悩むケースもある。過去に在籍していた際の実績が確かなものであっても、既存の社員とのバランスに考慮しなければ、不平不満が出やすいため、慎重に決める必要がある。出戻り社員についての意見は、肯定派・慎重派・否定派と賛否が分かれる。それぞれの企業の状態に合わせて、検討してみるのも手だ。