物流品質の向上は永遠の課題とはいえ、総合物流業を目指していく段階で、その品質が問われるのは必至だ。貨物量の減少に伴って運賃の値下げが進む厳しい経営環境のなか、倒産や廃業が増加。事業者間で二極化が進み、堅実な運営で「クチコミでの受注」を積み上げている事業者も存在する。

　社員教育には各社各様に講習会や勉強会などの取り組みがあるが、社内間の「和」を高めることで輸送・物流品質の向上につなげる取り組みもある。宮田運輸（宮田八男社長、大阪府高槻市）は年2回、全事業所の従業員を集めて経営方針発表や安全会議などを開催。同時に従業員の家族を招き、仕事先の現場を見学してもらうなど、一丸となれる社内体制づくりに取り組んでいる。
　また、組織が肥大化するに伴い末端までの管理が難しくなるが、同社は「現場を知った管理職」というのが強み。宮田社長をはじめ、全管理職がドライバー職を経験しているという。「現場を知った上で改善を行わないと、現場に支障が出る」という考えだ。
　全体会議をはじめ、各事業所で月単位に小グループに分けて会議などを行っているが、宮田社長は「重要なのは全従業員が目標や夢を持てるか。その環境と組織づくりがカギとなる」とし、「クチコミで仕事の案件が飛び込んでくる。そこには単価的要素だけでなく、必ず現場の品質が見られている」と強調する。
　厳しい経済環境にこそ、「夢や希望、目標を持たせる」という組織の「和」を高めることで、一丸となれる社内環境が同社の強みのようだ。（山田克明記者）