入社する求職者の「本性」は、数回の面接や履歴書からだけでは完全には分からないもの。近年では、企業向けのリサーチ業務を行う調査会社が、企業に代わって採用候補者のＳＮＳの「裏アカウント」を特定し、素行などを報告するサービスを展開している。約８割と高い特定率を実現しており、採否を決めるだけではなく入社後の配属などを決めるのにも役立っているという。

このサービスが注目されるようになったのは、コロナ禍でのＷＥＢ面接の増加という背景がある。オンライン面接では、対面以上に候補者の人となりが伝わりづらい。そのため、取り繕っていない裏アカウントまでチェックし、求職者の人間性をよく知りたいと考える企業が増えてきたためだという。

特に裏アカウントでは「匿名だしバレないだろう」と気が緩み、外に出してはいけない情報などをこぼしてしまいがちになる。そういった部分から「本性」を見極め、採用の可否を判断する企業も増えているという。

大阪府の運送事業者社長は「少し調べるだけで個人が特定できるほど情報を公開している人は、ネットリテラシーが高いとは言えず、採用後も企業イメージを損ねかねないような情報を流す可能性は高い。そうした人物の採用を不安に思う担当社の気持ちも頷けなくはない。情報漏えいの危険がある人材を雇用しては、大きな損失を生み出しかねない。コロナ禍でシビアになっているからこそ、どこも慎重に人材を選びたいと考えているのでは」と分析する。

企業がＳＮＳでの発言で炎上するケースが散見されるが、発言に気を付けなければいけないのは求職者や社員側も同じ。ＳＮＳの研修を社内で行う、就業規則にＳＮＳ利用に関する項目を盛り込むなど、現代だからこそ必要な対策は、打っておくべきではないだろうか。