降雪量が記録的な数字を示した昨冬、制動装置の凍結が原因となったトレーラ火災が各地で発生。この冬も昨年と同じく、年末から急激な冷え込みに見舞われており、同様トラブルの発生が懸念されている。
　国交省も昨年末、地方運輸局や自動車関係の業界団体などに注意喚起に向けた協力を要請するとともに、同省のホームページでも未然防止のための注意事項を掲載。昨年の事故でも明らかなように、ひとたび火が付いた自動車をドライバーが消火することは容易ではない。事故後、メーカーに製造物責任やユーザーへの説明責任を求めた運送会社によれば「いまも（補償面などは）未解決のまま」と話しているが、日常・運行前点検という使用者義務を免れないことも再認識しておく必要がある。

　「冬期におけるトレーラのブレーキ引き摺りによる火災」について注意を促した国交省の文書によれば昨年１月、４件のトレーラ火災情報が同省に寄せられた。それらの事故を調査・分析した結果、「リレー・エマージェンシー・バルブ内に水分があると、気温が下がる冬期に水分が凍結し、バルブ内のピストンが固着することでブレーキが作動し続け、ブレーキの引き摺りが発生して火災に至ることが判明した」としているが、これは昨年の事故の際に運送会社が受け取った報告とほぼ同じ内容だ。
　また、同省に提出されたメーカーの報告書には「冬場に入る前の水抜き整備ができていない」と、運送会社の整備不良を指摘。この点については運送会社側も「分解しなければわからない部分に水がたまり、それが凍ることで火災になるとは知らなかった」と反論しているが、いまのところ思うような解決方向に向かっていない様子。
　同省に報告があった昨年の４件の車両火災に関係した運送会社に話を聞くと、「あの事故以来、別メーカーのトレーラに切り替えた。関連パーツも新品に交換するなど、ドライバーにも徹底したチェックを指導している」（Ａ社・社長）。同様の火災事故に見舞われたＢ社でも「すでにヒーターが装備されたタイプに代替えしたことで同様のトラブルは解消できると思っているが、昨年の事故については未解決のまま。ただ、トレーラのユーザーに広く注意を呼び掛ける契機となったのは間違いない」（専務）と話している。
　エア・タンクからの水抜きは運行前点検などでチェックするように義務付けられ、リレーバルブなどの制動装置系統は車検項目にも入っているが、あるトラックディーラーの整備マンによれば「分解やパーツ交換にはコストがかかるため、すべてのユーザーが依頼するわけではない。こちらで勝手に分解することもできず、車検基準をパスするなど正常に作動していれば詳しく調べることはしない」という。また、「どこに水分がたまり、どのタイミングで凍結するか…そんなことに詳しいユーザーは多くないだろう」と指摘。
　前出の運送会社を例に挙げると、リレーバルブ内のピストン上部に存在した水分は出発時には凍っておらず、「ドライバーも違和感を持たなかった」という。
　しかし、氷点下まで冷え込んだ外気によって走行中に、徐々にシャーベット状へと凍結し始めたと解析されており、日常の適正な点検整備とともに、こうした詳細な現場事情も含めたドライバーの指導が求められる。