天然ガス自動車フォーラムは３月２日、研究会と情報交換会を開催した。
　天然ガス自動車普及推進委員長の村木茂氏（東京ガス副社長）は「国内の天然ガス自動車は昨年、４万台を突破した。２０３０年までに５０万台が目標。都市内だけでなく都市間や拠点間の輸送にも天然ガス自動車を勧めたい。エンジンの効率化もメーカーだけに頼らず、ガス協会も連携して開発を進めていく。そのデモンストレーションとして３台のトラックで３年間、物流事業者や荷主にモニターしてもらう」と述べた。

　震災後、燃料の多様化が注目されているが、「将来の低炭素化社会に向けた新たな自動車社会」というテーマを中心に情報交換が行われた。
　研究会では、日本エネルギー経済研究所特別顧問の田中伸男氏が「天然ガスの黄金時代は来るのか？」と題し、「エネルギーは前例のない不確実性の時代に入った」ことを前提に持論を展開。（１）非在来型天然ガスの開発が進む（２）天然ガス価格が低位安定する（３）中国の需要増大などのほか、「現在、世界で１４００万台ある天然ガス自動車が、２０３５年には７０００万台に増え、輸送燃料の５％（現在１％）はガスになる」と予測。また、「世界の天然ガス市場は今後の中国の動きと日本の原発再稼働の有無が大きく影響するだろう」と述べた。
　このほか、経産省製造産業局の井上悟志氏や、グリーンパートナーシップ会議で大臣賞を受賞した朝日新聞社の稲村俊武主査、土屋運輸の土屋雅司社長、スカニアジャパンのマッツ・リンドストレーム氏が講演した。