２年前の３月１１日、東日本一帯を襲った自然災害と事故。その爪痕は深い。しかし、三陸地方ではそれまでにも何度も大きな地震が発生しており、その経験から３.１１でも冷静に自らの仕事の使命を果たすため、三八五流通（青森県八戸市）とグループの社員たちは力を尽くした。グループの総帥・泉山元社長が当時を振り返った。
　同社は昭和２２年に創業。資本金７億８０００万円、従業員約２０００人、約８０事業所、グループ会社３９社。グループを率いるのは２代目社長の泉山元氏。青森、岩手、宮城、福島の４県は主力物流拠点で被災地となったが、「人的被害は１人。非番で自分の船の様子を見に行ったまま行方不明に。直接の社員ではこの１人以外、全員無事だった」。

　地震発生時、社長室にいた泉山社長は「三陸地震の方が大きく感じた。３.１１の時は室内の壊れ物を床に下ろす余裕もあり、社員らも冷静だった」と話す。「地震の後には津波が来る。昔から言われていた教訓。海間際の施設もあったが〝すぐ高い場所に行け〟と各現場で指示し行動させていた」。
　しかし、３.１１は周囲の被害が余りに大きかった。社員の中には自宅が被害を受けている人もいたが、「車も施設も残った。まだ働ける」と翌日には自主的に全員が出勤。早いところは震災翌日から動き始めた。燃料も各営業所に自家タンクを埋めており、計算上では３分の２程度ずつ残っているはずだった。
　４、５日後には電気が回復し、ネット上の社内掲示板を利用して各拠点の燃料残量情報を確認しながら活動。この一帯は酪農が主産で飼料コンビナートもあるが、通常の飼料輸送ルートは断絶。秋田港からのルートで自社施設を使い飼料を運び、鶏や牛、豚は飢え死にせずに済んだ。米や卵不足の東京には逆に東北から荷物を運び、グループのバス会社は原燃の事故の際、技術スタッフと機材を積んでいち早く運んだ。
　「必要な時すぐに対応できたのは自社のネットワークが機能したこと。社員一人ひとりが役割を守り、強い使命感を持って行動してくれた」とし、「社是の〝人の輪〟意識を社員が発揮し、不便な中でもアイデアを出し合い、よく頑張ってくれた」と語った。
■モンゴルからの支援
　海外からいち早く支援に駆けつけてくれたのがモンゴル。震災発生６日後にはモンゴル緊急援助隊１２人が極寒の被災地に到着。多くの物資と義援金も寄付された。
　昨年９月、日本貨物鉄道相談役の伊藤直彦氏が団長を務める、モンゴル外交関係樹立４０周年記念訪問団がモンゴルのツァヒャー・エルベグドルジ大統領を表敬訪問した。その際、泉山社長も同行し、大統領に直接感謝の意を述べた。「何年後かにもう一度ゆっくり訪問したい国」と語る。
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