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    災害頻発 日頃の訓練がモノを言う

    2013年11月5日

     
     
     

     災害時の緊急輸送などで活躍するトラック輸送だが、トラックや運送会社自体が被災することも当然、考えなくてはいけない。いわゆる「危機管理」は中小企業が多い運送事業者では対策がとられていない場合が多い。特に、ドライバー教育がカギとなる。
     運送会社が「リスク管理」の対策を進めていても、ドライバーに浸透していなければ意味をなさない。高速道路などで被災した場合、ドライバーはどうすればいいのだろうか。NEXCO中日本のホームページでは災害時の対応として、(1)急ハンドル、急ブレーキを避け、落ち着いて車両を減速させ道路左側に停止させる(2)ラジオで交通状況などの情報を収集する(3)避難する際は車両を走行路線外に移動させてからエンジンを止め、キーをつけたまま施錠をせずに車両から離れる、としている。


     全ト協が出している「中小トラック運送事業者のためのリスク対策ガイドブック」によると、「BCP体制、具体的対策などの理解のための社内講習、防災訓練は少なくとも年に1回は実施。防災の日(9月1日)や防災週間(8月30日~9月5日)、消防署が定期的に実施している講習や訓練に合わせて行うのもよい」と指摘。教育・訓練では、(1)BCP発動時の体制と自分の担当・役割の確認(2)初動時の安否確認の方法についての確認③重要業務の緊急点検訓練などがポイント、としている。
     また、「イメージトレーニング(BCPをもとにした全員参加によるグループ討議)を行うだけでも効果はある」としている。つまり、会社がいくらリスクを分散させて「輸送がストップする事態」を回避させようとしても、ドライバーが右往左往していては意味がなくなってしまう。万一の際、きちんと機能できるのかは日ごろの教育・訓練にかかっている。

     
     
     
     
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