日本長距離フェリー協会は１０月１１日、物流シンポジウム「２０２４年問題物流危機への提言～長距離フェリーを利用したモーダルシフトの意義と活用事例～」と題したシンポジウムを開催した。

主催者の尾本直俊会長は冒頭のあいさつで２０２４年問題について言及し、その上で「２０２４年のその後もドライバー不足により年々陸上輸送力は減少していくのではないか。その懸念の中、ここ数年でモーダルシフトのかけ声のもと、長距離フェリーを検討する企業もいると思う」とし、「今までのロジスティクスを変えるにあたり、今回紹介する取り組み事例が、関係者から理解を得る助けになれば」と今回のシンポジウムの趣旨を説明した。

シンポジウムでは、流通経済大学の客員講師である加藤博敏氏が「長距離フェリー活用の意義と可能性」という題で基調講演を行い、その後、長距離フェリーを利用している東京エレクトロンＢＰ物流戦略企画担当ディレクターの村冨真治氏、Ｆ―ＬＩＮＥ南関東支店マルチモーダルサービスセンター長の棚村隆蔵氏、佐川急便輸送ネットワーク部部長の西井茂氏、ランテックの常務である原弘規氏が取り組み事例を紹介した。

各社の取り組み事例を紹介したのち、「長距離フェリーを活用したモーダルシフト実現までの課題と調整」と題したパネルディスカッションを行った。

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