日本自動車工業会は４月９日、２０１４年度の「普通トラック市場動向調査」の結果を発表。普通トラックの保有・購入・使用実態や、物流を取り巻く市場環境の変化を時系列的に捉え、隔年でアンケートを実施しているもので、今回はユーザー８３５０社、荷主２７００社に調査票を発送。それぞれ１２６９社、３３２社から回答を得た。
　調査結果からは経営状況の改善が見られた。荷主企業は建設業、製造業の順に好転し、最近の経営状況は「好転」（４７％）が「悪化」（２４％）を上回り、リーマン・ショック前の水準に戻った。荷主の経営状況改善の要因は「景気の好転」が１位。今後も東京オリンピック開催による需要増などが期待され、２０１８〜20年をピークに経営に明るい見通しが伺えた。運輸業でも荷主の好調を受け、14年は前回調査時（１２年）に比べ「好転」（３０％）が１２ポイント増、「悪化」（４１％）が１０ポイント減と大きく改善。

　事業所ごとのトラック保有台数の増減は、過去２年間の実績および１年後と５年後の見込みのいずれも、「増加」が「減少」を上回り、前回調査時に比べても「増加」の割合が増えている。特に保有台数３０台以上の事業所では、半数近くが過去２年間で保有台数が増えていると回答、今後１年間についても３割が増やすと回答し、大規模事業所を中心に購買意欲の高さが感じられる。普通トラックの稼働状況は、「手持ちの車では足りないほど忙しい」もしくは「手持ちの車全体がほぼフル稼働している」が計４３％と、前回に比べ７ポイント増加。特に保有台数の多い事業所で稼働率が上がった。
　ドライバー確保状況は、運輸業の約３割が不足と回答。さらに５年後は、運輸業の全体の５割がドライバー不足を見込む。荷主側にも影響が出始めており、３割が「委託先運輸業者のドライバー不足を感じることがある」と回答。具体的には「仕事を頼めないことがあった」が１位になり、繁忙期には仕事を断らざるを得ないほど人手不足が深刻化している。
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