運送業界のドライバー不足が深刻化を増す中で、自社のドライバーを定着させるのも大きな課題と言える。そんな中、コミュニケーションツールの一つとして、再び脚光を浴びているのが「社内運動会」である。昭和の時代によく見られた風景だが、今なぜ注目されているのか。
　高度経済成長期の企業躍進と共に、福利厚生やレクリエーションの一環として盛んに行われてきた「社内運動会」。バブル崩壊後の景気の低迷でコスト削減の対象となり、いつしか下火になってしまった。しかし、現代社会の歪みとも言える「希薄なコミュニケーション」を解消したいと現在、各企業で社内運動会の開催が増加している。
　ポータルサイト「運動．ＣＯＭ」を運営し、今年は愛ト協のトラックフェアも手掛けるなど運動会をはじめとしたイベントをプロデュースするセレスポ（稲葉利彦社長、東京都）のデータによると、同社の運動会請負件数が年々増加している。２００９年１２１件、１０年１４３件、１１年１２７件の推移から、東日本大震災を契機に一気に上昇。１２年１７５件、１３年１７２件、１４年１８７件となっている。

　約４０年近く社内運動会を継続してきた愛知県内の運送会社の担当者は「運動会は、主に規律と創造性、表現力を培う場として活用してきた。社内での一体感や所属意識にもつながってくる」と社内運動会の趣旨を説明するが、一方で、こんな問題も出てきたという。「従業員の高齢化に伴い、体力的に厳しいという声もある。終わらせてしまうのは簡単だが、また再開するとなると難しい」と、高齢化による問題で存続の危機に直面しているのも事実のようだ。
　同県内の他の運送会社ではほぼ毎月、社内イベントを実施している。運動会もその一環だが、同社社長は「今年は運動会を予定していたが、業務の都合で人員が確保できず中止になった。しかし、来年は必ず開催したい。運動会を含めた社内イベントは、面白ければそれでいいというスタンス。難しいことを考えるよりも、皆で楽しい時間を過ごせればいい。それが結果的に社内の連帯感や職場環境につながれば、おのずと定着率のアップとなる」と考えを示す。
　社内運動会の増加傾向について、セレスポの越川延明氏（写真右）は「これまでのコミュニケーションといえば、社員旅行や飲み会などが挙げられるが、旅行は日数がかかり、飲み会は酒の好き嫌いなど問題がある。その点、運動会は社会のトレンドとして体を動かすことから〝健康経営〟をイメージさせることができる。野球やサッカーに比べると専門性を問われないので、導入しやすい」と話す。
　昔は運動会を実施することだけが目的だったが、現代はチームビルディングをメーンにしたり、社員研修として活用する企業もあり、求めるものも変化している。林秀紀名古屋支店長（同左）は、運動会を通して各企業のコンサルタントを行っている。「社内で実行委員会が発足し、同じベクトルに向いた活動の中で運動会の当日を迎える。運動会は結果であって、そこに至るまでの過程が大事」と強調する。

　形を変えて、新たにクローズアップされた「社内運動会」。新しい人材育成ツールとして活用してはどうだろうか。
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