日本物流団体連合会（工藤泰三会長）は６月２日、経営効率化委員会（外山俊明委員長）の活動の一環として５月３１日に講演会を開催したと発表。講師は日本郵船グループの技術開発会社・ＭＴＩの粟本繁物流グループ長で、 「物流に関わる新技術導入の考え方と現状について」と題し、同社が手掛ける自動車専用船による輸送の自動認識技術をはじめ、新技術の事例紹介や開発動向などを説明。
　同氏は、今後の事業環境の変化を捉えるうえで、「貨物そのもの（形状・情報付与）」「物流機器（高度化・低廉化）」「作業従事者（労働人口減少・高齢化）」という三つのポイントがあるとし、諸外国で進められている自動運転やロボット技術などの先進事例を紹介。従来にないスピードで技術革新が進んでいることから、「今後10年間で、物流を取り巻く環境も大きく変貌するのでは」という考えを示した。

同委員会では、会員の関心が高い新技術について検討し、必要に応じて講演会などを予定している。
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