サントリーホールディングス（新浪剛史社長、大阪市北区）と日清食品（安藤徳隆社長、東京都新宿区）は、物流における環境負荷低減を目指し、６月中旬から北海道・帯広エリアへの商品配送の一部を共同で実施すると発表した。
　両社は千歳・恵庭エリアにそれぞれ倉庫を保有しており、帯広エリアの卸店・小売店の配送センターの一部にサントリーの酒類・飲料全般、日清食品のインスタントラーメンなど食品全般を共同で配送する。重量荷物であるサントリーの商品と軽量荷物である日清食品の商品の組み合わせが配送時の混載に適している点や年間を通じて物流量のピークが異なる点など、両社にとってメリットを見いだせることから、今回の共同配送が実現した。
　この取り組みにより、両社合計で年間のＣＯ２排出量を約50㌧（約25％）削減することが可能になる。

　道内エリアにおける両社の商品は、主にサントリーは千歳配送センター、日清食品は恵庭センターに保管されており、そこから各エリアに配送されているが、今後は、サントリーの千歳配送センターで商品を積載した車両が、日清食品の恵庭センターに立ち寄り、混載作業を行う。その後、帯広エリアの卸店・小売店の配送センターの一部に共同配送する。
　両社は「環境負荷の低減とお客さまへのサービス向上を推進するとともに、さらなる持続可能な社会の構築を目指し、今後も両社での共同物流の取り組みを検討していく」としている。
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