現場で働くドライバーや倉庫作業員にとって、夏場の悩みで真っ先に挙げられるのが熱中症だろう。
　厚生労働省は今月、２０１６年度の職場での熱中症による死傷者数を発表した。それによると、昨年度の死傷者数は４６２人で、うち死亡者は１２人だった。死亡者の業種内訳は、建設業が７人と半分以上を占め、他は商業、清掃・と蓄業、農業、林業、その他でそれぞれ１人だった。建設業の死者数は５年連続で１位を記録している。
　同省のホームページでは死亡者の当時の就労環境の状態も公表されている。建設業で働いていた３０代のケースについては、「基礎型枠の解体作業で、単管などの資材の受け渡し作業に従事していたが、体調が悪くなってうずくまり、その後、その場に倒れこんだ。すぐに救急車を手配して病院へ搬送したが、およそ３時間後に死亡が確認された。死亡した社員は採用３日目だった」と説明されている。

　死亡事例１２件では、暑さ指数（ＷＢＧＴ値）を測定していなかったことが明らかとなった。この指数は気温、湿度、風速、ふく射熱も考慮した暑熱環境によるストレスを評価するもので、労働環境・運動環境の指針として有効とされている。職場環境を数値化し、適切な対処法を取るなどしなければ、効果的な予防には繋がらない。
　熱中症は、持病の有無でも発症可能性に差が出る。厚労省が５月１日から９月３０日まで展開している「ＳＴＯＰ！熱中症　クールワークキャンペーン」のパンフレットには、「糖尿病、高血圧症、心疾患、腎不全などの持病のある労働者には配慮を」と記載されている。
　また、職場での熱中症は午後２時から同４時台に多く発生している。しかし、日中の作業終了後に帰宅してから体調が悪化して病院へ搬送されるケースも散見されるため、夕方になり陽が落ちてからも油断はできない。
　事業場では経営者、労働者が協力し、熱中症防止に取り組むことが重要だ。