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    矢野経済研究所 排ガス後処理システムの調査発表

    2005年6月21日

     
     
     

     矢野経済研究所は21日、ディーゼル車に焦点を絞り、新車に標準装備される排ガス後処理システムの国内市場の調査・研究結果を発表した。
     同調査は、主要大型車メーカーや排ガスシステム関連企業、関連団体を対象に、ヒアリング調査を基本として04年12月から05年4月まで行われた。
     これによると、国内トラックの新車市場は減少傾向にあるものの、排ガス後処理システム装着は増加しており、09年にはDPF装着率は100%に達する。
     また、尿素SCRシステムは大型車を中心に本格的に普及する。国内DPF市場は10年に620億円規模になり、尿素SCRシステムは350億円規模になる見通し。
     05年規制適合の排ガス後処理システムは、大量EGR+DPFか、PM低排出エンジン+尿素SCRの2つのグループに分かれるが、メーカー各社の技術戦略は長期的には同一方向に向かう見通しで、また10年にはDPF+尿素SCRシステムへ収まる可能性もある。
     燃費重視型開発は、ディーゼル市場において最重要課題ではあるものの、燃費に悪影響を与えないシステム実用化のなかで、制御方法ならびにインフラ整備の問題をどう克服するかが課題となっている。
     京都議定書の発効により、運輸部門でディーゼル車の積極活用を促進する動きが見られ、10年以降にはクリーンディーゼル車が活躍する可能性もあり、地球温暖化への貢献が期待されている。

     
     
     
     
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