「○○運送　悪徳」「○○物流　事故」「○○運輸　２ちゃんねる」「○○社長　セクハラ」。インターネットの掲示板に誹謗・中傷を書き込まれ、頭を抱える運送事業者は少なくない。ひと昔前であれば、「そんな落書きは気にしない」と無視することもできたが、ＨＰで検索する荷主や取引先が増え、そうも言っていられないのが現状。求人にも影を落とすこの難問について、最近の傾向と対策を調べた。

　やっかいなのは、ヤフーやグーグルなどの大手検索サイトでは、悪質な書き込みをしているページが検索結果の上位に表示されやすいことだ。

　たとえば、荷主担当者が「○○運送」と検索したとする。その運送会社のＨＰが検索結果のトップに表示されたとしても２番目、３番目に、前述の目を覆いたくなる見出しが並んでしまえば、誰しも興味本位でのぞいてしまうのは間違いない。

　そこに、「○○運送は事故が多い」「荷扱いが悪い」「社長がヤクザ」など、あることないことを好き勝手に書き込まれていると、その運送事業者の信用は確実に失墜する。

　実際に検索サイトで運送事業者名を調べてみると、なかには企業のＨＰよりも最大手の掲示板サイト「２ちゃんねる」への書き込みが検索結果の上位に表示されているケースもあった。

　先に悪口を読まれた後で、「当社は信頼できる会社です」とＨＰでＰＲしても色眼鏡で見られるのは確実。多額のコストをかけて作ったＨＰが逆効果になる可能性もある。

　誹謗・中傷サイトの対策サービスを提供するヴォラーレ（東京都豊島区）の長澤斉取締役は、「既存顧客に不信感を与えるだけでなく、見込み客からも敬遠されるため、営業・マーケティング面で大きなマイナス」と指摘。また、「対外的な問題だけでなく、内部告発などが書き込まれてしまうと、従業員のモチベーションが下がるなど、リスクは測りしれない」とも。同社戦略営業部の蒲原直樹マネージャーは、「消費者が相手の場合は、些細なミスでも大げさに書き込まれることが多い。事実ならまだしも、根も葉もないこともある」と付け加える。

　長澤氏は、「退職者が会社や上司を恨み、内部事情や社外秘を暴露していることもある。社名や社長名で定期的に検索するべき」と勧める。「会社への愛着心が強い社長が、あまりに辛辣な書き込みにショックを受け、『事業をやめたい』と漏らされたこともある」という。

　この難問への対策はあるのか。掲示板への書き込みや悪質サイトに対する一般的な対抗措置は、サイト運営者への「直接交渉」と「法律的交渉」の２種類と言われる。

　前者は、電話やメールで運営者に削除を依頼することだが、同マネージャーは「効果は薄い」と語る。「運営者が分からず連絡が取れないことも多く、取れたとしても『あくまで意見の一つ』と削除依頼に応じてくれない可能性が高い」。

　後者は、内容証明の送付や弁護士などを間に立てて交渉することだが、「時間がかかり、他のサイトに同様に書き込まれてしまうと、また、そのサイト運営者と一からの交渉が必要になる」。つまり、「いたちごっこが続き、解決に至らない」。

　蒲原氏は、「真面目な会社ほど、掲示板に『事実無根です』などと書き込み、正攻法で対応してしまうが、やめておいた方が良い」と助言。「書き込みサイト上で否定しても、火に油を注ぐだけで、無関係の第三者が参加してきて、面白おかしく『祭』にされてしまうだけ」。しかも、「大手質問サイトの中には、削除しない方針を掲げている場合もあり、手の打ちようがない」。

　また、「掲示板の運営者が『削除依頼がありました』と表示したところ、それを面白がって同じ内容をあちこちの掲示板にコピーされる最悪のケースも起きている」。

　結論として長澤氏は、「無視するのが一番」としながらも、「そうも言っていられない場合は、当社のような専門的な対策を取れる企業にすぐに相談されるべき。完全に削除することは難しいが、顧客の目に触れさせないようにすることはできる」と勧める。

　行き着く先は、書き込まれないようにすることだが、匿名に守られた世界のため企業としては定期的にチェックし、万が一の場合は専門業者と連携を取るしかないようだ。（大西友洋）