「皆さん！　運輸支局に不良運転者情報を下さい。皆さんの些細な密告で特別監査が入り、運転者教育の甘い会社や事故違反の多い会社は、次々と許可取り消しで廃業に追い込まれます。公道から不良運転者を一掃しましょう」──。この経営者を青ざめさせる呼び掛けは、インターネットの動画投稿サイトに掲載されているコメントだ。現在、様々な動画投稿サイトが若者を中心に視聴されているが、運送業界も無視できない映像が数多く投稿されている。

　猛スピードでの信号無視や悪質な幅寄せ、後方からの煽りなど、車番はもちろん、荷台に表示された社名や荷主名までも鮮明に映し出されている。すでに10万回以上も再生されている動画も散見される。

　トラックやバス、タクシーなどの商用車だけでなく、一般車でもドライブレコーダーを搭載するユーザーが増えているため、このような映像が撮れているのだ。ボタン一つで撮影できるため、携帯電話のカメラと異なり、運転しながらでも前方の映像が記録できる。トラックの急な車線変更や幅寄せなどに恐怖とともに怒りを覚え、その場で抗議するのではなく、自宅に戻ってから撮影した映像を投稿する。ご丁寧に「○○運送の交通違反」と社名を強調して表示している動画もある。

　「そんなものは放っておけばいい」と考える経営者も多いが、問題は動画投稿サイトの多くがインターネットの検索サイトで強い力を持っていることだ。社名を書き込まれてしまうと、ヤフーやグーグルなどで、その運送会社名を検索した場合、高い確率でその動画のページが上位に表示されてしまう。自社のＨＰを持っている会社でも、動画ページの方が上位に表示されていることも多い。荷主や取引先の目に触れることがあれば、ＧマークやＩＳＯ認証を取得していたとしても、信用が失墜してしまうのは間違いない。

　残念ながら、動画投稿サイトの運営会社に削除の要請をしても、著作権の侵害以外は、ほとんど受け付けられないのが現状。運送会社が取れる防御策は、ドライバーにマナーを守らせることしかないと言える。（大西友洋）