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    人と車確保で生き残る 大手に頼らず直接荷主と取引

    2014年10月23日

     
     
     

     大手運送会社では、荷主企業の元請けとして自社車両をあまり使わず、中小・零細の運送事業者を傭車として使うケースが多い。そのほとんどは取扱手数料で事業を成り立たせ、中小・零細の運送事業者は下請けとして、低額な運賃でも文句を言わず一生懸命に輸送に従事している。しかし昨今、荷主企業も大幅な車両確保が困難になってきたようで、多くの車両台数を抱える中小・零細事業者と直接取引を行うケースも一部では発生しているようだ。



     大阪府堺市に本社を構え、泉大津市に広大な倉庫を抱える運送会社では、商社をはじめ銀行などの人脈から荷主企業を直接紹介されるケースが増加。現在、大手運送事業者を通じて取引していた荷主企業も直接取引となるなどのケースが増えているようだ。

     同社では毎月のように車両を増車し、ドライバーの紹介などで人材を確保している。トレーラまな板車両20台以上、大型、8?、4?平車やクレーン付き車両など約40台を保有し、さらに、グループ会社全体ではトレーラや大型トラックなど200台を常時稼働させている。輸送範囲も近畿をはじめ九州、関東など地場輸送から長距離輸送までこなし、現在、関西でも勢いのある運送会社だ。

     同社社長は「最近になって、調査会社から当社の調査を依頼してくるケースも増えた。その大半は銀行だが、一部では荷主からの調査もあるようだ。それを裏付けるように銀行やリース会社など、人脈を通じて荷主からのコンタクトが増えた」とし、「ここ2年余りで直接取引の荷主が3社増加。中堅から中堅以上の荷主企業から、関東や九州に向けた鋼材や建設資材など、多品目に渡って依頼がある」と話す。

     「当社の担当者が荷主に確認すると、やはり『車両の多さ』と『人材の確保』が大きなカギのようだ。荷主企業の中では将来、車両確保が困難になると予想し、われわれ中小・零細の運送会社との直接的な取引を進めているところも出てきているようだ」と説明。

     大手運送会社からのコンタクトも今まで以上だが、大手運送会社は取り扱いでの事業が大半で、荷主企業との直接取引より運賃が下がる。そのため同社では、大手運送会社との取引よりも荷主企業との直接取引を重視しているようだ。

     人材の確保については、「定量積載を徹底し、無茶な運行は避けて、ドライバーに対してできる限り優遇している。そういった評判から、ドライバー同士の情報で入社を希望してくるドライバーや紹介なども多い。当社の教育に不満を持って辞める者もいるが、やはり無理な運行をさせないことが重要」とし、人材確保と車両増加が事業拡大に大きな影響を与えることを語った。

     
     
     
     
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