「自業自得で納得したはずなのに、後から災いをもたらしてくる」。会社を去ってもなお、厄介である元ドライバーの存在。解雇された腹いせに悪質ないたずらをするケースや、労基署や運輸支局に駆け込むケースなど、現場では、さまざまなトラブルが発生している。どんな理由があるにせよ、ドライバーが会社を辞めるとき、あるいは解雇するときは、「細心の注意を払う必要がある」と、事業者らは口をそろえている。

　千葉県の事業者は先日、荷主からクレームの電話を受けた。配送先の路上に止めて作業をしていた同社のトラックが邪魔だという内容だった。これまでも同じ場所にトラックを止めて作業をしてきたが、クレームは一切なかった。クレームがあるとすると、配送先しか考えられなかったため確認したが、クレームを入れた覚えはないとの返答だった。
　誰がクレームを入れたのかと考えたとき、１か月前に辞めたドライバーが頭に浮かんだ。その仕事は、辞めたドライバーが担当していたものだった。しかし、遅配などのミスが多く、荷主からドライバー交代を求められていた。
　ドライバーに任せることはできず、かといって他へ振り替える仕事もない。悩んだ挙げ句、ドライバーの解雇を決断した。状況を説明し、じっくりと話し合って納得してもらったはずだった。しかし、証拠がないためドライバーの責任は問えなかったが、関係者でないとわからない状況などを考えると、元ドライバーしか考えられなかった。
　幸い、荷主に説明し大事にはならなかったが、同社の信頼を損ないかねない出来事だけに「後味が悪く気分も悪いが、リスク対策の必要性を感じた」と話している。
　一方、別の千葉県の事業者でも、辞めたドライバーの問題でトラブルを抱えている。同社にもミスが多いドライバーがおり、荷主から交代を求められた。社長はドライバーに状況を説明し、退社を促した。「ドライバーが大事だといっても、一人のために仕事を失い、ほかの社員を路頭に迷わすわけにはいかない」。社長は心を鬼にした。
　ドライバーは納得した様子で退社を受け入れた。社長は円満に解決できたと思い込んでいた。しかし、ドライバーが辞めてしばらくすると弁護士名で書類が届いた。残業代未払い分を請求する内容だった。
　「訴えられることは何もない」と憤ったが、仕事上、事を大きくしたくはなかったため、交渉の末、請求額の一部を支払うことで解決した。「仕事ができなくなったのは自業自得のはず。残業代の未払いを請求するのは勝手だが、荷主の信頼を失った損害はどうしてくれるのか。結局、行政は労働者の味方をするからどうしようもない」とこぼす。
　両社とも「仕事のできない人間ほど後でトラブルを起こす。ドライバーが会社を辞める時、また、解雇する場合は細心の注意を払い、慎重な対応が欠かせない」と口をそろえている。