運送業界が燃料高騰であえぐ現在、荷主となる食品メーカーもパッケージの資材や、原材料費の高騰で値上げに踏み切っており、「とても燃料費の高騰分を出せる余裕はない」と口をそろえる。大手食品卸しの展示会場で、食品メーカーに燃料サーチャージの負担について聞いてみた。
　岐阜県に本社を置く麩メーカーの営業担当者は、「食品はパッケージの包材や原材料など、円の動きで影響を受けやすい業界」とし、「社内に物流部はあるが、配送はすべて大手路線会社に任せている。運賃はかかるが、単独ではできない」と話す。燃料の高騰分について尋ねると、「原材料となる小麦粉が高騰しており、負担するまでの余力はない」と首を横に振る。

　一方、食品輸送会社の視点でサーチャージの現状を捉えてみた。食品商社の一次卸しをしている名古屋市港区内の運送会社では、中部地盤のスーパーと食品配送を契約している。担当者は「近距離便は長距離便と比べれば負担は少ない。しかし、配送先の食品スーパーにサーチャージをお願いできる状況ではない」と顔を曇らせる。
　長年トラック事業に関わってきた担当者は「一昔前の燃料費は売り上げの１ケタだったが、現在は２割を占めており、倍近くに跳ね上がっている。運送事業者や協同組合が保有するインタンクを設置している会社では多少は抑えられるものの、燃料が高止まりしている現在、ぎりぎりのところまできている。円安で儲けている自動車メーカーでも、プリウスなどエコカーといった一部車種部品関係のみ。円安は燃料以外にもタイヤなどガソリン関係の製品すべてが高くなり、ダブルパンチ状態。運送会社はピラミッド構造における下層部でもがいて、そこから脱せないでいる」と話した。