大阪市住之江区の扇町運送（成田暢行社長）や高槻市のネクスト（石黒登社長）では、ドライバーの育成に注力しており、小型車の仕事を探し、専用の総重量５トン未満の車両を導入するなどして、懸命に中型・大型車のドライバー育成に取り組んでいる。
　一方、大型車やトレーラを専門に輸送を行う運送会社では免許取得者の採用しかできず、ドライバー育成にはなかなか取り組めない現状を語る。
　神戸市に本社を構える海コン輸送業者Ａ社は「ドライバーの募集を行っているが、なかなか見つからない」と嘆き、「ドライバーの紹介を期待するものの同業他社に勤めているケースが多く、トラブルを避けるために同業他社からのドライバー採用はしていない。当社はトレーラしか保有していないため、今から育てるとなれば時間がかかる。普通免許から２年、それから中型車、大型となれば確実に５年以上はかかるので、今後ますます人手不足が深刻になれば、トレーラでの輸送ができなくなることも考えられる」と不安を抱く。

　また、大阪市の鋼材輸送業者Ｂ社でも「過去には４トンなどの中型車も保有していたが、運賃が経費に見合わないことから現在はトレーラだけ。しかし、鋼材輸送も稼働日数や積載減トンなどから売り上げは減少し、地場輸送でもトレーラで１００万円程度になった。規制強化やコンプライアンスの関係からツーデフ（重トレ）を用いるケースが増えており、燃費も通常のトレーラよりも悪く、リッター１キロから１.５キロ程度の距離しか走行できない。売り上げ１００万円では新しい人材の確保や育成も困難。今後、大型やトレーラのドライバーは高齢化し、いずれ輸送ができなくなるのではないかと不安になる」と語った。
　特に大型やトレーラのドライバー不足は深刻化しており、打開策がないままでは、本当にトレーラや大型車が今以上に少なくなることも懸念される。