物流業界で環境問題を考える場合、必ず出てくるのが「モーダルシフト」だが、メリットが大きい割には普及しているとは言いがたい。普及が進む大手企業では、王子製紙の「専用列車　王子製紙環境号」、日本通運と商船三井フェリーの瀬戸内海での低燃費高速ＲＯＲＯ船、トヨタ自動車は愛知―岩手間の専用列車で、年間１万４０００トンのＣＯ２排出量を削減している。佐川急便は鉄道へのモーダルシフトの推進で年間５万２０００トンを超えるＣＯ２を削減。
　雑貨輸送をメーンに１０台で事業展開する奈良県の運送事業者は「東京から大阪に荷物を運ぶのに、鉄道や船に荷物を積み替えていたら、待ち時間で着いてしまう」という同事業者。建築建材のメーカー担当者も「大量に一か所に運ぶなら鉄道輸送なども視野に入れるが、少しの荷物をバラバラの場所に運ぶ場合、トラック輸送なしには考えられない」という。