ますますの人材難が見込まれるこれからの時代には、人材の定着率が高い物流企業が競争力を持つことになるでしょう。辞める人の多くは、仕事がうまくいっていません。たとえ、今はうまくいっているようでも、将来には不安を抱えています。ただし、仕事がうまくいかない理由は、仕事の中にだけあるのではありません。
　以前、ある運送会社の経営トップが、「お金、家庭、健康のうち、二つ以上の項目で問題を抱えていたら、そのドライバーは近いうちに事故を起こす可能性が高い」とおっしゃっていました。うなずけるルールです。

　　しかし、こういった仕事から少し外れた事柄は、なかなか他人に相談しにくいものです。特に、直属の上司には相談しづらいケースがあります。ですから、会社として相談の手段を整備、または指導してあげる必要があります。
　例えば、Ｓ倉庫会社では、比較的辞めやすい年代である若手社員向けに、「メンター制度」を導入しています。直属の上司ではない先輩社員が、定期的に若手社員と１対１で昼食を取る機会をつくっています。若手社員１人につき、担当の先輩を１人付けているのです。
　担当者の選定条件は、「ひたすら話を聴ける人」です。この施策が功を奏し、同社の人材定着率は飛躍的にアップしました。
　人材定着率向上は、どの企業も今すぐ真剣に取り組むべき課題です。「メンター制度」の導入を含め、早急に検討してみてください。
（船井総合研究所・橋本直行）
☆船井総研が運営する物流ビジネス情報サイト「http://www.ecologi.net」
※記事は13年3月の記事執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります。