タンクローリーによる化成品輸送を手がける牧田運送（牧田英明社長、兵庫県尼崎市）は、燃料に特殊な溶剤を混和させることで自動車から出る二酸化炭素を1割程度削減することに成功したとして、先月末に特許を出願した。
　「燃費改善による結果」と同社は分析しており、今後、自社車両などを用いて燃費データの収集に努める。二酸化炭素など温室効果ガス削減のため、自動車メーカーはエンジン構造など機械的技術改良による燃費向上を進めているが、燃料自体の燃焼効率を高める有効な手段について、ほとんど見いだされていないとされるなかでの特許出願だ。

　同社は昨年7月から今年1月まで、気温や湿度の条件を変えながらガソリンエンジン車1台とディーゼルトラック7台を使って、同社敷地内で150回の燃焼実験を行い、二酸化炭素濃度を測定。レギュラーガソリン、灯油、Ａ重油、軽油のそれぞれの燃料に、石油化学製品で無色透明の溶液を、ごく薄い一定割合で混和させたものを使った。
　エンジンの回転数により多少のばらつきは見られたが、測定した二酸化炭素の濃度は、通常燃料のおおむね1割程度低減した。
　溶液を燃料に混ぜた経緯について牧田氏は、「輸送が終わったタンクローリーから、捨てるものを回収して実験に用いた。燃料を改質させることによる地球温暖化防止の方法を5年以上前から考案しており、試行錯誤した結果」と話している。
　ガソリンや軽油などの燃料を燃焼させたときの排ガス成分で、炭素原子が成分となる物質は一酸化炭素、炭化水素、二酸化炭素、すす（粒子状物質）。同氏らによると、燃焼実験中に一酸化炭素、炭化水素、すすの増加は見られなかったといい、理論上、単位時間あたりの炭素化合物の排出は抑えられているという。同氏らは「燃費が向上するメカニズムはくわしくは分からないが、燃費が向上しているとしか考えられない」と話している。
　特許出願にあたった藤川忠司弁理士は、「特許は理論よりデータが重視される。平均で1割、二酸化炭素が減少した150回ものデータ取りは貴重」と出願の経緯を説明。燃費が実際に向上しているかについて同社は、四月から自社の車両とドライバーで実証実験を予定。燃費はドライバーの精神状態にも依存するため事前告知せず、24台の車両で3か月間のデータを収集する。（西口訓生記者）