大型トレーラの仕事がない厳しい状況が続く中、大阪市大正区で大手メーカーの鋼材製品を輸送する運送会社は、「一部大手メーカーでは、来年4月をめどにトレーラの積載量をコンプライアンスの関係から20ｔ以下にする話が出ている。1本4万円もするタイヤを大量に用いるトレーラは時代の輸送ニーズに合わず、大型トラックでの鋼材輸送が主流になるのではないか」と語る。

　さらに、「新たな設備投資をしても期待できない。大型トラックであれば、増トン車で考えると、積載量が最低でも13ｔ、タイヤの本数もトレーラの約半分。燃費も約1.5倍に伸びることを考えると、いっそのこと大型トレーラを廃止してしまい、大型トラック化を進めた方がいい」と訴える。
　鋼材輸送でトレーラを中心に運行させている大阪府堺市の運送会社でも、「もし荷主がトレーラの減トン積載を行えば、自然とトレーラの需要は減少する。トレーラは車庫やタイヤ、燃費などの面で、大型トラックの倍の経費がかかる。どの運送会社も大型トラックによる鋼材輸送を行えば、それが主流になってくるだろう。減トン輸送が本当になれば、トレーラ輸送も減少するだろう。トレーラの1か月の売り上げも100万円前後と採算に合わない。鋼材輸送は大型トラックが主流になればいい」と話す。
　荷主企業がトレーラの減トン輸送を実施すれば運送事業者も、それに応じてトレーラから大型トラック化に進むのは間違いない。環境対策にも大きく貢献できることから、荷主企業の事業の進め方によって、運送業界の秩序確立と経費削減に大きな影響が出る。
（佐藤弘行記者）