「せっかく定めた企業理念が社内であまり浸透していない」と嘆く企業は少なくない。企業のあり方を示した企業理念だが、社員からはさほど理解されていないケースは散見される。「経営理念なんて仕事をする上で必要なのか」や、「理想論だけ言われても、現場レベルでは実現は難しい」などという社員の声があがりそうだが、経営理念の浸透は企業にとっては良い効果があるということは、あまり知られていない。

社内の一体感を高め、経営層から社員まで同じ方向性を持つことは、企業の成長に欠かせない要素だ。経営理念は企業としての考え方を具体化したものなので、社員に対しての指針にもなり、仕事を進める上で意識する考え方の原点にもなる。経営理念をもとにした社員の働きによって、企業を成長させる原動力にすらなり得るのだ。また、社内だけでなく社外にも幅広く周知されることで、取引先の企業や顧客にとっても自社への判断材料となる。

では、なぜ企業理念は多くの企業でそこまで浸透していないのだろうか。浸透しない理由として、理念を定めて満足してしまっていることや、理念の内容が抽象的でわかりづらい、理念が時代の変化に合っていない、などがある。自社は当てはまっていないかどうか、一度照らし合わせてみる必要がある。

理念を作成するにあたっては、企業の考え方を簡潔にまとめる必要があるため、どうしても抽象的なものになりがちだ。しかし、抽象的な理念は他の企業と似た内容になってしまい、自社の強みではなくなってしまう。平凡すぎる経営理念では、社員の間に浸透するのに時間がかかってしまうのが実情だ。

企業理念は、社長を含む全社員が納得できる内容を作成する必要があり、作成して終わりでない。社会や社員に理解してもらうため、経営者が社員に説明する機会を設ける、社員手帳などで全社員に肌身離さず持ち歩くようにしてもらうなどして、初めて社員の行動の根幹になり得るのではないだろうか。

もちろん、企業理念で謳っているようにはいかない例も数多くある。経営者は常に企業理念を見つめ直し、会社が進むべき道筋を社員とともに追求していくべきだろう。