トラックだけでなく物流センターを構築し、総合物流を目指す中堅企業に異変が生じている。資金力に勝る大手の圧力が日増しに強まり、荷主の物流コスト削減と物流合理化ニーズの高まりが追い討ちを掛け、方向転換を余儀なくされる事業者が目立ってきた。

　首都圏で車両数百台を保有し、自前で物流センターを構築して、総合物流を手掛けていた中堅企業の社長は「動きがどんどん早まっており、動向をしっかりとつかんでいないと一気に存亡の危機に立たされる」と指摘する。
　これまで、同社は３ＰＬを手掛け、順調に業績を伸ばしてきた。その過程で荷主を獲得したり失ったりもしたが、大きな動きではなく、危機感を抱くまでには至らなかった。
　しかし、近年はその動きが加速化、「大きな仕事を受注できたかと思えば、今度は一気に失うことが度々出始めてきた」と同社長はいう。背景には、背に腹を代えられない姿勢の荷主ニーズがある。
　「長年の取引や信頼関係で仕事をしていたものが、コストや効率化がものさしとなり、信用は二の次になってしまう。営業力、提案力、資本力があり、大きなセンターをさまざまな場所に持つ大手にはかなわない。暗黙のうちにあった紳士協定もなくなった。何といっても、合理化を目指す荷主が、それを平気で進めてしまう」と社長は話す。
　水面下では、荷主が物流事業者を選定する物流コンペが頻繁に開催され、同社もその影響からか最近、大手に仕事を奪われ、年間数億円規模の売り上げを失った。
　危機感を募らせる同社長は、「物流センターの構築をやめ、輸送に特化していくのか、大手が比較的手を出さない中小の荷主をターゲットにした総合物流を手掛けていくのか、その答えを早急に出していかないといけない」と指摘し、「難しい局面に立たされている」とこぼしている。
　首都圏の別の事業者では、物流センター運営からすでに撤退したところもある。同社も車両を数百台保有し、これまでは物流センターを構築し、総合物流を手掛けていたが、荷主の値下げ要請が強く、センター運営が経営の足を引っ張る事態を招いていた。
　そのため、２、３年前から徐々に軸足を、総合物流からトラック輸送へシフト。「原点回帰だ」と同社社長は話すが、それだけ取り巻く環境変化が激しくなっているのだという。
　荷主の物流合理化と物流コスト削減ニーズで長年の付き合いが機能しなくなったいま、求められるのは、いかに安く、いかに効率化が図れるかということだ。そうなると、資金力があり、スケールメリットが生かせる大手が断然有利。
　「物流センターを構築した総合物流分野では、今後は大手の寡占化が進んでいくだろう」として、中堅企業はいま、岐路に立たされている。