全国物流青年経営者中央研修会（佐久間恒好代表幹事）は、東北地方太平洋沖地震での被災者を支援する意向を全国９ブロックの幹事で取りまとめ、義援金や支援物資を全国で募った。佐久間代表幹事は「青年部のネットワークを生かして何が出来るかを考えた。『適材適所』を意識し、必要と思う支援をし、仲間の物流会社が少しでも立ち直って機能するようになれば、被災地にとっても力になるはず」と話す。

　緊急性を重視したため新たな口座は設けず、関ト協青年部チャリティ用の口座の使用許可を取り、３月２３日現在で約３００万円が集まった。大崎の協力で同社・東京営業所（東京都大田区）の倉庫に都県の青年部会や会員の荷主から集まった援助品や、義援金で購入した物資を集め同日午後、第１便として衣類を数千枚、マスク２万枚、ウェットティッシュ、クッキー１７５箱、米などを積み、岩手県に向かって出発。
　荷受け所は、岩手県の白金運輸（奥州市）が倉庫を提供し、同社のスタッフと現地の被災者で近隣の小学校や老人施設、共同生活地域に配布した。輸送を担当したのは青森県の青菱運輸で、偶然東京に来ていた１０tの冷蔵冷凍車を急きょ、帰り荷をキャンセルして提供した。
　「食料や水などは政府や県が対応しているので、我々は現地の要望を集め、下着などの衣類を中心にした」と佐久間氏。その後、東京から１便、栃木県から１便と計３台が物資を輸送。義援金の受付は３月末で締め切り、物資または現金ですべてを被災地に提供。その後は物流業界としての援助に注力する方針。