東日本大震災の発生直後、グループの災害対策本部を立ち上げ、迅速な対応を示したカンダホールディングス。勝又一俊社長は「日ごろの訓練の成果と阪神大震災の経験が生きた」と話す。
　震災発生当日の３月１１日夜、取引先である大手医薬品メーカーの依頼で医薬品類を積み込み、翌日には東北地方の被災地にいち早く届けることができた。本社管理部は「高速道路が駄目なら何とか下の道を通って行ってくれ」と指示。全国のグループ会社、協力会社が総力を結集して、救援物資輸送を展開した。３月末までに水、毛布、インスタント食品、紙おむつなどの救援物資輸送で４t車、大型車を中心に３１０台が出動。１日平均２０台換算になる。

　「警察庁が緊急通行車両の要件緩和をしてくれたことも緊急輸送がスムーズにできた大きな要因」と指摘。医薬品メーカーの社長からは「見事な対応に感謝する。企業としての社会的任務を全うすることができた」と丁重な礼状が届いたという。
　グループで自家タンクも保有しているが、「残量がわずかとなり、不安になってきた時、協力会社がタンクローリーで駆け付けてくれた」。緊急輸送の展開中、燃料不足と調達困難の対応で小型タンクローリーを購入し、保有車両への給油に活用した。
　また、「タオル１万枚用意できないか」などの相談もあった。同社の荷主に卸・問屋業が多いと知っての問い合わせで、「できることは可能な限り手配した」。今回の緊急輸送で「荷主との信頼関係が一層強固になった」と実感している。
　同社を含むグループ２０社とパートを含めた従業員４０００人で義援金を出した。物流センターなど自社も被害を受けながら、「困っている人がいたら助け合う気持ちで、できることをしなければ」との勝又社長の呼び掛けに全員が賛同。「オールカンダ」で取り組むことになり、法人、個人でそれぞれお金を出し、総額１０５０万円が集まった。近く日本赤十字社に贈るという。
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