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    「ジャンボ4トン組合」の必要性

    2013年10月4日

     
     
     

     「ジャンボ4トン車協同組合でも結成しなければ・・・」。
     緩衝材など、かさばる割に重量の軽い製品を輸送する兵庫県内の運送事業者は、そんな提案を同業者にしていく必要があると話す。同社はメーカーとの直取引をするため、トラックは出荷のピークに合わせる形で台数を確保しておく必要があるが、経費面からままならない。繁閑のクッション役を担うなどの必要性から、協同組合の結成を問いかける。


     同社の保有車両約30台のうち大半は、荷台長が9.7mもある「ジャンボ4トン」。主力荷主の製品を積むだけではもったいないとして、これまでにも「9.7mの長さの物までなら、ばらすことなく積めます」と特徴をアピールした営業活動を行ってきた。
     閑散期には余剰車両となるトラックを抱え続けるのは難しいと同社。繁忙期のトラック確保だけは欠かさないとして、ジャンボ4トン協同組合を呼びかける準備をしている。同業種の荷主を持つ運送会社だけなら繁忙期が重なる事情もあり、荷主の業種にできるだけばらつきを持たせたいという。
     また、事業者の地域もできれば全国区にしたいという。理由は、以前取引のあったトラックディーラーが「ジャンボ4トンはもう、作れません」と言ってきたことがあったからだ。運輸局からの指導でジャンボ4トンの車検基準が変わったとのディーラーからの説明があったものの、荷主工場に入ってきた関東地方ナンバーのジャンボ4トンは、直近につくられた新車。運輸局ごとに車検の基準にばらつきがあることが分かった同社は、「ジャンボ4トンのような特殊車確保には地域の枠を超えた連携も大事だという、一つの例だ」と話している。

     
     
     
     
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