トラック業界を取り巻く環境は、年々厳しさを増している。燃料価格の高騰や過当競争、自動車関係諸税や高速道路料金などの負担などが挙げられるが、最重要視しなければならないのは、若手ドライバーの確保ではないだろうか。社会的背景に起因する少子高齢化、中型免許制度の創設と、人材確保への壁は厚い。車離れが進む中、若者はトラック業界にどんな印象を持っているのだろうか。
　高校卒業後の進路状況について、文科省の「学校基本調査」では平成２５年３月の卒業者は１００万５３２５人。そのうち５３.２％が大学・短大への進学、１７％が専修学校など、１６.９％が就職、４.９％がその他となっている。就職者は約１８万４８００人と、前年より増加しているが、リーマン・ショック以降は２０万人を切っている。産業別で見ると、製造業や建設業への就職が約５０％の数値を占める。

　そこで、物流業へ就職を希望する生徒がいるか、愛知県内の自動車科を併設する工業高校の進路指導部の教諭に聞いてみた。「１〜３年生まで１２０人在籍しているが、運送業界に入りたいと希望する生徒はほぼいない」と話す。さらに、「自動車科としては、運転に携わる仕事よりも整備士になることに注力しており、就職先も大手自動車メーカーや中小の整備工場が多い」と、将来的にもドライバーを目指す人材がいないことが伺える。約８００件の求人案内で、物流業の求人はわずか２０〜３０社だ。「生徒も就職先を親に相談する際に、運送業界の不安定さや体力面での厳しさを聞かされているのでは」と生徒の心情を代弁する。
　若い労働力を獲得するためにも、魅力ある就職口として環境整備する必要があるのではないだろうか。