運送会社にとって、ドライバーをはじめとする社員はなくてはならない存在だけに、社員教育は重要な位置を占めている。自社での取り組みも重要だが、各団体が実施している講習やセミナーを受講させるのも一つの手だろう。
　全ト協では「ドライバー等安全教育訓練促進助成制度」を実施している。これは、「本制度は全ト協の指定する総合的な安全教育訓練施設に、ドライバー等を派遣し訓練を実施しようとするトラック事業者に対して助成を行うもの」という。日本ロジスティクスシステム協会でも、「貨物自動車ドライバー教育コース」として、「ドライバーに対する意識革命を図る」ことをめざしている。

　「優良トラックドライバー確保・育成のために」（全ト協）によると、女性ドライバーが外部のセミナーで「プロ意識」を芽生えさせたという。「女性ドライバーを外部研修に積極的に参加させたり、小集団活動のリーダーに抜擢している。女性は一般的に責任感が強いからか、新しいことにチャレンジするより確実に仕事をこなすことを優先しがちだが、こうした体験がプロ意識を高め仕事への責任感を持たせることにつながると考えている」という。
　日本各地にある「研修センター」も連日、ドライバー研修で大盛況となっている。中部トラック総合研修センター（愛知県みよし市）では昨年度で４６０７人、埼玉県トラック総合教育センター（深谷市）では８０００人が研修を受けている。滋賀県のクレフィール湖東（東近江市）では、トラック関係だけでなく、タクシー、バス、一般を含めて年間で５０００人が研修を受けている。
　埼玉県トラック総合教育センターでは、「昨年よりも増加している。社員教育に対する各事業者の考え方が向上しているといえる」と指摘。中部トラック総合研修センターでも
「今年度は昨年度に比べて増加している」としている。