「仕事はあるのに車がない」という声が全国各地で聞かれ、「じたばたしても仕方がない」と、車探しをあきらめる事業者が続出していた。年末の繁忙期の光景だ。
　今年に入り、多少は落ち着いているものの、いまだ車両不足の感がぬぐえない。日貨協連が運営する求荷・求車ネットワーク「ＷｅｂＫＩＴ」によると、今年２月の荷物の登録件数が９万２９９２件と、前年同月比で４万１８３２件増（８１.８％増）の大幅な登録増となったものの、成約件数は１万１３７４件に留まり、成約率は１２.２％と、同８.３ポイントのマイナスとなった。

　一方、トラボックスが運営するオンライン物流ネットワーク「トラボックス」も今年２月の荷物情報を公表したが、「単発便でＧＯ！」における荷物情報の登録が６万９１１４件で前年同月比８４.９％増と、こちらも大幅な増加となっている。しかし、車両登録は３６６０件と、逆に同１９.４％の減少となっており、荷物情報の高い増加率と車両情報の減少傾向が続いている。
　荷物の登録件数が大幅に増加する一方、それに合わせて車両の登録が進まず、結果的に成約に結び付きにくいという状況が発生している。こうしたシステムからも明らかなように、今年に入っても車両不足が続いていることがうかがい知れる。今月は、消費増税前の駆け込み需要が予想される上に、首都圏ではオリンピックの準備も進められていく。こうした現状を鑑み、すでに荷主メーカーでは車両確保を本格化させる動きも出ている。ただ、人材難は深刻で、市場の大半を占める中小・零細事業者では、ドライバーを容易に探せない状況が続いている。仕事があるのに人がおらず、需要増の予想に反するように減車を余儀なくされるという事態も相次いでいる。
　車両不足の現状を、運賃が上がる好機ととらえる向きもあるが、たとえ運賃が上がっても、そのまま人件費へ消えてしまうという事態も危惧されている。局面打開への糸口を見つけるのが本当に難しく、そして悩ましい。