日通総研（横山敬一郎社長、東京都港区）は４月１５日、「自力で進める物流改善」と題して、荷主向けセミナーを開催した。同セミナーでは物流現場の改善について、「委託先のマネジメント」までを含めて解説した。質疑応答では、荷主企業の物流担当者や物流センターの管理者といった参加者が、生産性向上のために数字にもこだわった細かなチェックを行い、改善を試みている姿勢が垣間見られた。
　講師に招かれた田村経営コンサルティング事務所の田村隆一郎代表は、「メーカーや小売などは本筋ではない物流に目が向いていないのが現状」とし、「どんなニーズがあるのかを把握し、要望に即した物流体制を構築することが大切」とした。そのうえで、生産性と品質アップのための取り組みのポイントを紹介した。

　受講者からは、「現場へのヒアリングの難しさ」「生産性の基準値や目標値をどう決めるか」といった具体的な質問が相次いだ。
　また、物流のアウトソーシングについて、メリットとデメリット、実態を把握し適正な費用を算定することなどがポイントとして上げられ、委託先との協働の大切さを強調した。
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