「実際にもらえるかは別にして、意識しないよりはいいに決まっている」――。１０月１５日に西部研修センター（兵庫県姫路市）で開かれた兵ト協の原価意識向上実務セミナー。平成２４年度の基礎編と翌年度の実践編に続き、３回目の今回は現場に近い内容をドリル形式で学ぶという「実務編」だった。
　全体の数字から傭車の売り上げやコストを分離したうえで、走行距離や稼働時間、収受運賃などを踏まえながら、車両別の原価を計算するという基礎からスタート。距離および時間制運賃や傭車を使った運行、往復・積み合わせ輸送といった特性に加え、食品や重量物、引っ越しなど業態別の原価計算の方法も受講。小坂真弘氏（日本ＰＭＩコンサルティング）の指導に沿って、参加者らは持参した電卓を叩いていた。

　セミナーに参加した会社社長は「原価の意識を持つことは大事。直荷主の仕事ばかりじゃないから、計算をするだけバカらしいという意見も理解できるし、建前の数字を見ると現実が悲しくなるばかりだが、みんなが危機感を持たないとトラック事業は変わらない」と力を込める。ただ、「これで取引先に交渉できるかといえば難しい」と、同日に配布されたテキストのページをめくり始めた。
　原価計算を踏まえた見積書の演習問題として示された「２５３kmの区間を６時間半（積み下ろし、休憩時間を含む）で運行させる１０トン車の貸切便で、復路の運賃はもらえないが高速代などは別に１万３２５０円」というケース。走行１km当たりの変動費を２２円、１時間当たりの固定費を３９４４円とし、そこに高速代などを加えたうえ、原価合計額の１割を利益として弾かれた見積もりは「４万８８９７円」。
　「まだ安すぎるくらい」と社長。２５３kmというと姫路市から広島市の距離に相当するが、「仮に走行時間や積み込み、荷下ろしが例題の通りに実行できたとしても、この計算には待機時間が考慮されていない」とし、とんでもなく長時間化している手待ちの実態を指摘。「とはいえ現実は、いまも帰り便で３万円台というバカげた運賃で取引されている話がある。まったく理解できない」と憤りを隠せない様子だ。